2020年はコロナの影響でICT活用の必要性がたいへん注目されました。政府のGIGAスクール構想によってハードウェアが行き渡った昨今、教育現場の次の課題はソフトウェアの効果的な活用ではないでしょうか。しかし、「導入してみたいが、生徒に合わなかったときのリスクが怖い」と思いとどまる先生方もいらっしゃるかもしれません。もしくは教材を導入するための費用がない、というお悩みをお持ちの先生もいらっしゃるかもしれません。今回の記事ではそんな先生方に向けて、『Edtech導入補助金』についてご紹介します。先生方の授業の質向上のお役に立てれば幸いです。

未来の教室 https://www.learning-innovation.go.jp

 

Edtech導入補助金とは？

経済産業省（以下経産省）が2018年度から取り組んでいる「未来の教室」実証事業をご存じでしょうか。生徒が１人１台の末端を持つ時代における、新しい学び方を実証する本事業。ポータルサイト（https://www.learning-innovation.go.jp/ )では、全国のEdTech活用実践例からICTを用いた学校の働き方改革まで、先生方の好奇心を刺激するさまざまな情報が発信されています。その中でも2020年、「１人１台端末環境」での学びを学校に普及する取り組みとして、EdTechサービスを教育現場に提供する事業者を対象にした補助金制度が設置されました。それが、『EdTech導入補助金』です。

経産省がEdTech事業者に学校へのサービス導入経費を補助することで、学校は経済的な負担なく、EdTechサービスとその効果を体験できます。無料期間内にサービスの有効性を十分に吟味することで、学校は経済的なリスクを回避しながら新しいサービス導入に挑戦ができ、結果としてEdTechの教育現場への普及が促進されるというものです。2020年度に続き、2021年度についても当初予算、補正予算を含め48億円が盛り込まれています。

導入補助金2021年の詳細についてはこちら。https://www.edt-hojo.jp/EdTech

 

業者が申請！先生は手間いらず

実は、Edtech導入補助金は、学校ではなくサービス提供企業が申請します。そのため煩雑な申請作業を学校側で行う必要がなく、先生方がサービスの活用・検証に集中しやすいことが特徴です。

私たちコトバンクでは、英語４技能の育成を目指す学校に音読指導アプリ「リピートーク」を提供しております。2020年度はコトバンク自体が本補助金に申請し、12校（約4,000名）の生徒様に無料でリピートークをご利用いただきました。

 

無料で使って学習効果UP

リピートークの場合、トライアル導入校の先生方は、次のような課題を抱えていました。

• 生徒たちが授業外でどれくらいの量の音読練習を行っているのかを把握することが困難

• 生徒たちが授業外で行っている音読練習の質を管理することが困難

• 授業中に生徒たちの音読練習に対して個別にフィードバックする時間をとることが困難

そこでアプリを導入したところ、先生方が生徒の音読練習時間が把握できるようになっただけではなく、生徒の音読時間自体に大幅な伸びがあったことがわかりました。また、生徒のスピーキング能力に対する個別評価についても、リピートーク導入前は実施していなかった学校が６校だったのに対し、導入後は12校全ての学校で１カ月に１回以上、７校以上の学校では週に１回程度の個別評価が行われるようになったとの結果も出ました。

さらにご協力いただいた学校からは、「授業中の一斉音読や宿題では確認できなかった各生徒の発音や練習量が、リピートークによって“見える化”できたのは本当に大きいです」といった声や、「提出された生徒の音読を聞くことで、生徒が間違えやすい発音を知ることができ、授業中に重点的にフォローできるようになりました」という声が寄せられています。また、「リピートークのAI判定により、生徒の音読に対して客観的な評価ができるようになりました」、「提出された生徒一人一人の音読データをまずはAIが合格・不合格や一致率を採点をしてくれます。教員は合格できない生徒に細やかな個別フォローをするなど、さまざまな対応ができるようになりました」といった感想もいただいています。これらは、EdTechの導入がより良い教育の提供や、先生方の業務負担の軽減につながった結果と認識しています。

学校向けのオンラインアプリは、今、急速に発展しています。たくさんの魅力的なアプリがございますので、トライアル利用をご希望の先生方は、ぜひEdtech導入補助金対象サービスでお試しください。

 

Edtech以外の補助金も！

Edtech導入補助金以外にも、政府の掲げるGIGAスクール構想、そして「単年度1,805億円の地方財政措置を講じる」（文科省ウェブサイト参照）とされている「教育のICT化に向けた環境整備５か年計画（2018（平成30）～2022年度）」は続行中です。また、ICTに限らず、教育分野に焦点をおいた助成金プログラム、英語教育に特化した研究費を交付するプログラムなども多く存在します。

教育現場、とりわけ英語教育への貢献は私たちの喜びです。2021年度のEdtech導入補助金の活用や、その他の助成金申請のお悩みなどありましたらぜひお気軽にご相談ください！