1．一般財団法人国際教育振興会の概要と沿革

—— まず、一般財団法人国際教育振興会、および日米会話学院の設立の経緯や団体概要について教えてください。

（藤倉）私ども一般財団法人国際教育振興会は、主に公益事業部門と、英語・日本語の教育を担う収益事業部門の二本柱で運営しております。

法人の設立は1945年11月1日ですが、終戦直後の8月16日には、すでに設立準備のために物件を借りていたという記録が残っております。当時は、政府機関や企業において、GHQの担当者らと対等に渡り合えるほどの高度な英語力を持つ人材を、一刻も早く育成しなければならないという非常に切実な社会的要請がありました。まさに戦後復興の黎明期に、確固たる目的を持って産声を上げた学校なのです。

また、当校の名称である「日米会話学院」は、しばしば「アメリカ英語の英会話を学ぶ場」と誤解されることがあります。しかし、実際はそうではありません。創業者たちが掲げたのは、日本人とアメリカ人が「対話」を通じて互いの文化や思考を深く知り、双方向の言語学習を通じて分かち合うことが、世界平和の礎になるという強い信念でした。

「日本とアメリカが対話を続けていこう」――。この平和への願いと相互理解の理念こそが、日米会話学院という名前に込められた真意なのです。

—— 語学学校だけでなく、公益事業としてさまざまな活動も長く続けられていますね。

（藤倉）はい。公益部門の代表的な活動に「日米学生会議」があります。これは1934年から開催されているもので、当財団の理事長を長年務めた板橋並治が立ち上げに携わった縁から、私どもで長年運営を引き継いでまいりました。

また、1960年からは「外国人による日本語弁論大会」も開催。非常に堪能な日本語を操る出場者たちは、母国と日本の架け橋となる人材として、多方面で活躍されています。

収益事業である日本語研修所においても、中国や東南アジアからの留学生のみならず、欧州・アメリカ・北米など世界各国から多くの学生が集まっています。すでに博士号を取得されている方、日本企業での就業を目指す方、あるいはすでにビジネスの第一線で活躍されている方など、層が厚いのが特徴です。

当財団は、多文化理解と共生を通じた「平和な社会の構築」という理念を起点としております。日本語研修所および日米会話学院においても、その精神は脈々と受け継がれています。また、次代の日本を担う若い世代の育成に寄与すべく、中高生や大学生を対象としたスピーチコンテスト、ライティングコンテストへの協賛活動にも注力しております。

2．長年の歴史の中で築かれたメソドロジー

—— 貴校が長年培ってきた英語教育のメソドロジーについて教えてください。

（藤倉）私どもは、かつて通訳者養成の専門課程を有していた歴史があり、そこで培った知見をベースに、2つの独自メソッドを柱としてすべてのカリキュラムを構築しています。

1つ目の柱は「通訳メソッドトレーニング」です。これは、英語の盤石な基礎力を固め、頭の中に「英語脳」を構築するためのトレーニングに特化したものです。実際に“使える”英語を習得するための土台を作る、言わば発信力や表現力の基礎体力を鍛え上げる「筋トレ」のような役割を担っています。

2つ目の柱が、それらを統合する「実践メソッド」です。トレーニングによって基礎を固めても、実際のビジネスや国際交流の現場では、情報の受信と発信を正確かつ瞬時に行えないという課題に直面しがちです。そのため、本物の実践の場にフォーカスし、多角的なスキル（聞く・話す・読む・書く）を素早く、かつ的確に運用できる力を養う指導に重点を置いています。

このように、盤石な基礎を作る「トレーニング」と、それをアウトプットにつなげる「実践」を組み合わせることで、確かな英語力を着実に身につけていただけるのが当校の強みです。

—— クラスによって、この2つのメソッドの割合は変わるのでしょうか？

（藤倉）はい、受講生の英語レベルや学習目的、あるいはビジネスにおける実践の頻度に応じて柔軟にカスタマイズしています。

例えば、本格的に英語を学び始める初級レベルのクラスや学生向けの授業では、盤石な基礎を身体に染み込ませるために、トレーニング主体の「通訳メソッド」に比重を置きます。ただし、インプットに偏りすぎないよう、初期の段階から「実践メソッド」も効果的に組み込んでいきます。

一方で、ミーティングやプレゼンテーションなどを扱うビジネス英語クラスでは、「実践メソッド」の割合を最大化します。すでに基礎が身についているため、限られた時間の中でシミュレーションやアウトプットの精度と速度を高めるアプローチをとるわけです。

ただし、英語力をブレイクスルーさせるためのコア（核）は、どの層であっても共通です。小学生であろうと、大学受験生であろうと、第一線のビジネスパーソンであろうと、「本質的な英語力をつけるために絶対に外せない指導」に変わりはありません。部分的なインプットや、その場しのぎの習得に終始していては、真の英語脳というコアは育ちません。それでは、いざ実戦という局面で瞬時に言葉が出てこないという壁にぶつかってしまいます。私どもが目指すのは、ビジネスやアカデミックの場、あるいは日常のあらゆる局面において、相手の意図を正確に「受信」し、自らの言葉で的確に「発信」できる、本物のコミュニケーション力です。 受講生の年齢やキャリアを問わず、すべてのカリキュラムにおいて、この「一生モノの基盤を築くコア」を大切に、守り続けています。

▲2つのメソッド（取材内容を元に作成）

3．国際教育振興会の英語教員支援

—— 2000年から開催されている教員向けの「英語教育方法研究セミナー」は、どのような目的やスタンスで行われているのでしょうか？

（藤倉）本セミナーの趣旨には、大きく2つの目的があります。

1つ目は、「生徒の可能性を最大限に引き出す授業展開」を学んでいただくことです。語学教育の本質は、単なる知識伝達ではありません。学習者自身のエネルギーを呼び起こし、生涯崩れない基礎力を授け、自立学習や将来の目標に向かって自ら進む力を養うことにあります。その一助となるような授業のヒントを提供したいと考えています。

2つ目は、「先生ご自身の英語力とマインドを研鑽していただく」ことです。英語は生きた言語であり、コミュニケーションの道具です。だからこそ、先生ご自身が生徒にとっての最高の手本、すなわち「学び続ける姿勢」と「英語話者」としてのロールモデルである必要があります。

私どものセミナーでは、単なる「効果的な指導法」や「実践事例」の紹介に留めることは意図していません。紹介した手法を現場で使いこなせるよう、背後にある理論や意味を深く理解し、最終的には「人を育てる」という高い視座を持って活用できるよう、プログラムの構成には細心の注意を払っています。

—— 実際に参加された教員の方々は、どのような課題や気づきを得ていらっしゃるのでしょうか？

（藤倉）当セミナーでは、先生方ご自身が「教師」と「生徒」の両方の役割を体験するワークショップ形式を重視しています。

参加される先生方は非常に熱心で、高い英語力や資格試験のスコアをお持ちの方が多いです。しかし、理論を熟知し、高いスコアを保持していることと、英語を自由自在に「使いこなせる」ことは、必ずしもイコールではありません。ここに語学教育の難しさがあります。

実際に「通訳メソッド」などのトレーニングを体験された先生方からは、驚くほど率直な気づきの声が寄せられます。

「自分がなぜ英語を瞬時に口にできなかったのか、その理由が明確になった」

「生徒に必要なトレーニングを十分に提供できていなかった」

「『英語をツールとして使う』という意識が、指導から抜け落ちていた」

「練習のバリエーションが不足していた」

といった内省です。試験対策としての指導に、こうした「盤石の基礎力をつける」「使えるようになるためのトレーニング」を加えることで、生徒の力は飛躍的に伸びます。こうした気づきを持ち帰っていただくことこそが、本セミナーの大きな意義だと確信しています。

また、共通の悩みを持つ先生方同士による活発な意見交換の場となっているのも大きな特徴です。コロナ前は、北海道から沖縄まで全国各地から先生方が東京に集結し、数日間滞在して学ばれていました。「志を共にする仲間」との結びつきが生まれる場でもあり、私たち自身が感銘を受けるほど、会場は高いモチベーションに包まれていました。

—— セミナーだけでなく、通常のクラスを受講される先生もいらっしゃるのでしょうか？

（藤倉）はい、もちろんです。ご自身の英語力の研鑽だけでなく、授業のカリキュラム構築の参考にしたいという目的で、一般クラスを受講される先生も多くいらっしゃいます。

受講される先生方にとっての大きなメリットは、ずばり「生徒たちの将来像を肌で感じられる」ことです。当校のクラスには20代から50代の社会人が圧倒的に多く、多種多様な業界のビジネスパーソンが学ばれています。学校という環境はどうしても閉鎖的になりがちです。しかし、第一線で働く方々と共に机を並べることで、「自分が教えている子どもたちは、将来こういう風に英語を武器にして活躍していくのだな」というイメージを、より具体的に描き、日々の指導に活かしていただけます。

また、クラス内の活動の7～8割は、他者とのコミュニケーションを伴うワークです。そのため、受講生同士が非常に親密になり、お互いに高め合いながら楽しく力をつけていく文化があります。先生方にも、学校外の大人たちとの交流を通じて、言語学習本来の「人とつながる喜び」をぜひ再発見していただきたいと考えています。

▲英語教育方法研究セミナーの様子

4．国際教育振興会の今後

—— 昨今、AIをはじめとする語学学習アプリやツールが多数開発されています。授業におけるITやAIの活用について、どのようなスタンスをお持ちですか？

（藤倉）授業へのスマートフォンやタブレットの持ち込み、検索、オンライン辞書の利用などは制限しておらず、積極的な活用を推奨しています。また、全クラスにGoogle Classroomを導入しています。教材や音声データの共有、復習の効率化を図るなど、IT活用は標準的なインフラとなっています。

アプリやAIを活用した学習については、これからの時代、避けては通れない「必須」の要素だと考えています。しかし、ツールさえあれば英語が堪能になるかと言えば、話はそれほど単純ではありません。現在、市場にはあまりに多くのツールが溢れており、特に初中級レベルの学習者にとっては「何を選び、どう使い、どこをゴールに据えるか」という判断自体が極めて困難になっています。実際、多くのアプリを導入しながらも、使いこなせず挫折してしまうケースは後を絶ちません。

AIはリサーチや添削、壁打ちの相手としては非常に優秀です。しかし、「AIをどう使えばどのスキルが伸びるのか」「逆に、自分の力でトレーニングすべき領域はどこか」という視点を欠いたまま依存してしまうと、本質的な英語力は育ちません。

ですから、私どもはAIを競合と捉えるのではなく、学習を加速させる「強力な補助ツール」と位置づけています。氾濫する情報の中で、一人ひとりに最適なツールの活用法を提示し、正しく使いこなすための道筋をしっかりとサポートしていくこと。それが、これからの語学教育機関に求められる重要な役割だと考えています。

—— 最後に、日々現場で奮闘されている英語教員の皆様へメッセージをお願いします。

（藤倉）日々現場で奮闘されている皆様へ、2つのメッセージをお伝えしたいと思います。

一つ目は、ご自身の「現在地」を客観的に確認する機会を持っていただきたい、ということです。一人で研鑽を積むだけでなく、志を同じくする仲間が集う場に身を置いてみてください。自分の立ち位置が見えるだけでなく、悩みや課題が可視化され、それがより良い授業展開への確かなヒントにつながります。

二つ目は、目の前の生徒たちの顔を思い浮かべてみてください。彼らが楽しそうに英語を学んでいるか、そして「できた！」という喜びを感じているかを見守ってあげてほしいのです。もし先生が熱意を持って指導されているにもかかわらず、思うように伸びない生徒や苦手意識を抱えている生徒がいるならば、ぜひその根本的な原因を我々と一緒に探ってみていただきたいと思います。

英語は単なる座学の学問ではありません。「コミュニケーション・ツール」です。だからこそ、本来は他の教科のような「得意・不得意」の差は出にくいものなのです。適切な学習法さえ提示できれば、誰もが英語の使い手になれる可能性を秘めています。

ツールとしての英語を使い、世界が広がる実感を分かち合ってください。生徒が「自分も英語ができるのかもしれない」という自信を持てば、彼らは自発的に伸びていきます。英語が自分の世界を広げ、自らの力で人生を切り拓く武器になる――。そんな人材を育成しているのだという誇りを胸に、生徒たちと向き合っていただければ幸いです。

私どもは、そんな先生方を支えるプラットフォームでありたいと考えています。皆様の歩みの一助となれるよう、これからも全力でサポートしてまいります。

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何かを選択する基準は、クールかそうでないか

――大学では教職課程を取らなかったと聞きました。教員を目指したのはどうしてですか？

（河野）在学中に教員になろうと思ったことは一度もありません。実際に新卒で就いたのは企業の営業職でした。ビジネスパーソンになりたかったのです。ただ、なってはみたものの、どこか充実しない感覚がありました。

営業活動を通して感じたのは、良い商品なら売りやすいし、売りにくいときは何かしら商品に課題がある、ということ。営業担当者という「人」ではなく、商品の良し悪しで多くが判断されている感覚でした。

あるとき先輩方に、「この仕事のどこに楽しさを感じていますか？」と聞いたんです。返ってきた答えは、「人と話すこと」や「契約が取れたとき」といったもの。それを聞いて実感したのは、大学時代に私が味わっていた、惜しみなくエネルギーを注ぎ、その結果として感動を得るような経験は、この営業職とは無縁なのだなということでした。

――大学時代は、何かに夢中になっていたのですか？

（河野）ストリートダンスです。当時は日本に伝わってきたばかりの頃で、周囲にやっている人はほとんどいませんでした。けれど私の印象としては「クール」だったんです。

今もそうなのですが、何かを選択するときの基準は「クール」かどうか。ストリートダンスはとてもクールでしたし、それでいて、ただの自己満足ではなく、自分たちのウィークポイントを自覚し、挑戦し、超えていく過程を私たちは大切にしていました。

人の内面から生まれるパワーが伝播して、人に感動や希望を与えられる。そう信じてもいました。後輩育成にも力を注ぎ、あらゆる面で自分のエネルギーを惜しみなく出していくことで感動を得られたし、「自分は幸せだな」と感じることもできていた。

それに比べると、当時携わっていた仕事はまったく別物だなと。この先20年、30年と同じ仕事を続けるとしたら、このような地獄の日々が続くのか、と思ってしまった。それで何か新しいことはないかなと意識し始めたんです。

――そこから、どのように教員へ？

（河野）それ以前に、友人から教員を目指す話を聞いていたんです。卒業後に教員免許を取り教員になるという話で、最初は「何バカなことをいっているんだ」と思っていました。

でも時が経ち、自分が悶々とした日々を過ごしていたタイミングで再会すると、その友人は目標に向かって一生懸命勉強していた。「あなたもやった方がいいと思うよ」といわれたことも思い出して、当初はピンとこなかった話が、そのときはスッと入ってきた。

さらに教員になった自分をイメージしてみると、ダンスとの共通点が多くあることに気づいたんです。ステージでは観客をインスパイアしたい。その思いと向き合い過ごす日々の蓄積がステージで表現される。教員も同じです。教壇に立つなら、生徒をインスパイアしたい。でもそのためには情熱を持って過ごす日々が必要で、かつ真摯な姿を見せていかなければ、生徒の心は動かない。

何かをやり切ったときの感動はダンスにもあるし教育現場にもある。生徒の成長を見たときの感動、自分たちが何かを成し遂げたときの感動は、相当なものだと思いました。そう考えて、教員を目指そうと決めたんです。仕事をしながら通信教育で教員免許を取るところからのスタートでした。

――英語を選んだ理由は何でしょうか？

（河野）レベルの低い話ですが、「どのような教員であれば自分はクールか」と考えたとき、「英語を話せた方がクール」だと思ったという単純な理由です。ただ、当然英語ができたわけではありません。

大学4年の頃に少しアメリカ留学をして、自分の英語のダメさを痛感していましたし、改めて通信教育で学び始めたものの英語教育の「エ」の字も分からない状態でした。

加えて、技術にも表現力にも自信が持てるダンスでの成功経験があったからこそ、教員免許を取得し教壇に立ったとしても、それだけでは輝けないと感じていました。であれば技術を上げるしかない、勉強するしかない。そう考えてアメリカに飛び、大学院に進学したんです。正直、必死でしたね。

英語教育だけの専門家では、改革は起こせない

――営業職を辞め、アメリカのインディアナ大学大学院言語学部で応用言語学（TESOL）を専攻。現地の大学で教鞭を取ったあと、帰国して地元・群馬で高校の教員になりました。教員としての実績を積みながら、外部への発信も多くされてきましたね。

（河野）少しでも悩んでいる先生がいるなら、インスパイアできればいい。それくらいの思いです。ただ、生徒には「一流を目指せ」とよくいっておきながら、自分はどうかと考えます。実のところ、教育者として蓄積してきたものを研究で裏付け、そのうえで一流を目指している人はそれほど多くないと感じているのです。

教育現場では、誰もが一生懸命に授業をするけれど、その教育が本当に正しいのかどうかは検証されないことが多い。ビジネスの世界では、結果を得るために市場調査をし、根拠を示しながら手段を選択しますよね。けれど教育現場は思いや志が先行しがちで、その手段が本当に生徒のためになっているのか、それとも先生のエゴなのかを検証する機会が少ないのです。もし検証機会の少なさゆえ生徒のためにならないことが継続されていたら、それは非常にきつい。生徒を不幸にしてしまう恐れがあるからです。

英語力向上を命題とするプロフェッショナルである以上、その手段を自分で研究するのは絶対に必要な仕事だと思っています。実践内容の発信を自分に課しているのも、責任の一つ。日本CLIL教育学会のニュースレターに年1回ほど投稿したり、英語授業研究学会で発表したりと、とにかく挑戦し続ける。そこで得られた自信は、信じていいものだと思っています。

――外部発信は、権威に認められるためではない？

（河野）若い頃はそのような思いもありました。群馬という場所で埋もれたくない、外に出たい、大学教員になりたい、そのような思いがあったのです。でもいつの頃からか、それ自体が小さいことだと思えるようになりました。今は、群馬の教育を変えたい。さらにいえば、群馬から日本のロールモデルとなる教育を発信したい。そのように思っています。群馬でしかできないブルーオーシャン的な領域があり、そこに取り組むことが使命だと感じていて、また同時に、英語教育だけの専門家になっても改革は起こせないと感じているのです。

――英語教育の専門家の限界とは、どういう意味でしょうか？

（河野）結局のところ、「英語ができる」ことと「世界で通用する人間になる」ことは別だということです。それは自分の経験から確信していることでもあります。

この先の自身の立ち位置でいえば、英語教育にとどまらず、総合探究や理科なども統合した学校改革が必要なのではないかと考え、そのような取り組みに参画できる人材になっていきたいですね。そのため近年足を運んでいる研究会はビジネスや起業教育をテーマとするものが主になっています。

また学校では、探究の時間にアントレプレナーシップを採用しています。最終目標は社会的に価値のあるビジネスモデルの創造で、しかもグローバルに通用するスケールを求めたときに英語は必須。ディスカッションさえ可能にするレベルの習得が必要となってきます。

やっぱり英語は手段なのです。何のために使うのか理由がなければ意味がない。その理由となる目的を生徒たち自身に掲げさせ、達成のための考え方も含めて育てていく。そのような英語教育を実践するのならば、英語教育の専門家を突き詰める道とは異なる道を歩まなければなりません。

――これまで個性的な人生経験を積み、また真摯に生徒と向き合ってきたと思います。ご自身の経験を通して、これから教員を目指す方や、若手の先生に向けて河野先生なりのメッセージはありますか？

（河野）生徒の成長する姿を身近に感じ、喜べる唯一の仕事が教員だと思います。その尊さを大切に、目の前の生徒としっかり向き合い、日々を頑張る。目の前の生徒に笑顔になってもらいたい気持ちこそが原動力で、その結果として教育活動の技術が向上していく。そういうことだと思うのです。

先日、群馬イノベーションアワードというビジコンに生徒が参加しました。社会をより良くしたいと起業家を目指す人材が生まれてほしい願いがある一方、そこまで大それたことではなく、ビジコンへの挑戦に意義や楽しみを見出したとしたら、それだけで十分ではないかなとも思います。その経験を今後に役立て、豊かな人生を送ってもらえたら十分なのです。

正直なところ、英語も生徒全員が使えるようになる必要はありません。英語で自分のことを伝えられた喜びだとか、それによって自信を得られたということがあれば、もう十分です。やはり私の根っこには、生徒の幸せを願う気持ちがあるんです。それがなかったとしたら、今頃はビジネスパーソンになっていると思いますから。

（取材・編集：谷口 諭／記事構成・執筆：小山内 隆） 

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なぜ最新のトピックにこだわったのか？ そしてこの問題集が目指す先とは？ シリーズの編集において中心的な役割を担われた札幌大学の今井 康人先生、そして執筆に携わられた北星学園女子中学高等学校の藤原 功生先生にお話を伺いました。

英語というツールを通じて「今の世の中をよく知ってほしい」

—— 『Vertex』シリーズはLevel 1〜3が刊行されていますが、それぞれどれぐらいのレベルの生徒、クラスを想定した内容なのでしょうか。

（今井） 英検で言うと、『Vertex Level 1』は３級から準２級が目安ですね。Level 2は基本的に準２級、後半で少し２級レベルの内容にも触れます。Level 3は２級、共通テストだと７割から８割ぐらいのレベルを想定しています。今後刊行予定のLevel 4は英検準１級、Level 5は英検１級、あるいは難関大レベルとお考えいただけたらと思います。

—— この『Vertex』シリーズは、単に既存の教材を改良するだけでなく、現代のインターネット社会で話題となっているトピックをいち早く教材に取り入れている点が特徴的ですよね。

（今井） おっしゃる通りです。大学入試においても、その年に起こったことがそのまま入試問題に反映される傾向にあります。そうなると生徒もタイムリーな話題、タイムリーな英語に触れておく必要がありますが、問題集に時事ネタを多く盛り込むと毎年改定をしないといけなくなるので、そこに踏み込む問題集はそう多くありません。でも今回、我々はあえて最新のトピックを中心に取り上げました。

例えば、食文化だと日本のファーストフード事情。それからAIについても、私たちの働き方がどう変わるのか、ドローンの有効的な活用法といったテーマがあります。自然科学系では、福井県の恐竜の話題を取り上げています。エンタメ、芸能メディアの話もあって、本当に今話題のトピックが網羅されています。

（藤原） 生徒たちには英語の勉強もさることながら、英語という一つのツールを通して、今の世の中のことをよく知ってほしいと思っています。そしてそれらに対して自分の意見を持ってほしい。ニュースで報じられていることやSNSで言われてることだけが真実・事実ではない。自分で情報に触れて考えてごらん、というところまで突き詰めたいのです。その最初の体験として、この『Vertex』が役に立つと嬉しいですね。

理解・内在化・発信を自主学習でも会得できる３冊セット

—— 最新のトピックが採用されているということの他に、どのような特徴がありますか？

（藤原） この問題集が本当に素晴らしいと思う点の一つは、英文がとても美しいということです。なので問題を解く前に音読でもぜひ活用してほしいですね。音読をシャドーイングのレベルまで深め、教材としては「書いている人が言いたいことは何だろう」「この人はどのような意見を持っているんだろう」というところまで問いを深めて、そして最後に「じゃあ、あなたはどう思うの？」「今度は自分の意見を言ってみよう」というところまで到達することができます。今井先生がずっと追究していらっしゃる「理解・内在化・発信」という３つのステップが体現された教材だと思います。

—— なるほど。それは単に英文読解の対策本として使うだけではもったいないですね。利用シーンとしては、授業の中で利用するのがメインでしょうか？

（今井） もちろん高校の授業や補習でも使用できますが、高校生の自主学習でも活用できるように設計しています。

まず、QRコードを読み込むと音声が聞けるようになっていますので、何も読まない段階でリスニングをします。そして今度は頭の中にある情報を活かしながら文字を読んでいく。初めは速読して、その後に精読、そして音読をして、最終的にシャドーイングまで持っていくという使い方を推奨しています。

QRコードの横にはチェック欄を合計12マス設けていて、生徒は音読したりシャドーイングしたりするたびにチェックを入れていきます。12回も読めば生徒たちも英文が自然と口から出るようになりますよね。その状態でサマリーとオピニオンを言っていきます。

今までは「スピーキングしなさい」と言っても何をどう言えばよいか分からなかったかもしれませんが、Vertexは本文がお手本になります。本文を内在化することによって、サマライズもしやすくなりますし、そこから自分の意見を発することもできる作りになっています。そういった点で、従来の問題集とは一線を画していると言えるのではないでしょうか。

—— 『Vertex』シリーズにはブースターブックという別冊が付属していますが、これはどのような役割なのでしょう。

（今井） ブースターブックは補助教材です。『Vertex』が推奨しているリスニングからシャドーイング、サマリー、オピニオンという流れを高校生だけで実行することはかなり難しいので、そのガイドとして作成しました。案内の通りに解き進めていくだけで、サマリー、オピニオンまで一人で挑戦することができます。

難しい英文になればなるほど、何がどこにかかっているのかが分かりにくくなります。そこで、ブースターブックには全訳とともに文の構造図を掲載しました。自主学習の際にこれを見れば、「これはここに繋がっているんだ」と理解しやすくなります。

本冊と、ブースターブックと、解答・解説。このセットをしゃぶり尽くすように一冊しっかりやると、生徒の英語力がグンと上がります。現場の先生方から高い評価を頂いているのは、それを強く実感されているからだと思います。

「アメーバ音読トーク」で英語学習の醍醐味を味わう

—— この『Vertex』シリーズを通じて、生徒や教員の皆さんにもっとも伝えたいメッセージ、そして目指していきたいところを改めてお聞かせください。

（今井） 一つは、『Vertex』を読み込んで、今どのようなことが世界で起きているのかを知る窓口にしてほしいと考えています。今の生徒たちはタブレットやノートパソコンを持っており、インターネットで簡単に世界中の情報にアクセスできます。「気になるトピックがある」「さらに詳しい情報に触れてみたい」と思った際には、ぜひ積極的に調べていってほしいですね。

二つ目は、英語の勉強の仕方そのものです。『Vertex』を活用することで、「理解・内在化・発信」という３ステップを実践し、英語が実際に”使える”ようになるという体験をしてほしいのです。

音読の重要性、速読・精読・音読・シャドーイングといった一連の流れ、そしてそこからサマリーやオピニオンを述べるというプロセス。私たちはこの学び方に「アメーバ音読トーク」という名前をつけており、これが2026年の英語教育におけるキーワードになると確信しています。この「アメーバ音読トーク」というコンセプトが広まることで、日本全国の学校でこの手法が取り入れられ、子どもたちの英語力が向上していくことを目指しています。

（藤原） シリーズタイトルでもあるVertexは「山の頂上、天辺」といった意味です。このシリーズを通して、山を登るように一歩一歩英語力や発信力が向上し、頂上を目指していくようにという思いを込めています。

山登りと同じように、学んでいく途中段階でも見える景色がどんどん変わっていきます。そして頂上にたどり着いた時には、世界中の人々と繋がったり、さまざまな場所へ行けるようになったり、友達ができたり、そういった英語を学ぶ醍醐味を味わえるはずです。エスカレーターやエレベーターで一気に上がるのではなく、言語学習は自分の足で一歩一歩登っていくプロセスが重要であり、その先に素晴らしい景色が待っている。『Vertex』はそれを体現する問題集だと私は思っています。

先ほども今井先生からありましたが、ぜひ生徒の皆さんには『Vertex』をしゃぶり尽くす勢いで活用し、英語の醍醐味までたどり着いてほしいと願っています。

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「生徒の可能性を広げたい」と願いながらも、学校の方針や現場の制約、ノウハウの不足に悩む先生方は、どのように一歩を踏み出せばよいのでしょうか。

そうした先生方をサポートする活動を続けているのが、ドルトン東京学園中等部・高等部の佐藤貴明先生です。自身も教壇に立ちながら、「一般社団法人TOAST」の代表理事として、教員による海外大学進学支援の輪を広げています。

佐藤先生に、TOAST設立の背景や活動の意義、そして今後の展望について伺いました。

＃海外大学進学　＃公立高校

「経験していないこと」を教える教員の不安

――海外大学進学をめぐる、現在の学校現場の状況をどう見ていますか。

（佐藤） 首都圏の私立進学校などでは、この10年で海外大学への進学を希望する生徒も増えており、支援についても少しずつ体系化されている学校もあります。一方、地方の公立高校においては、地元の国公立大学への進学を重要視されています。

地方の先生方にとって、生徒たちが地元の国公立大学に進学し、地域を盛り上げる人材になってほしいと願うことは当然だと思います。

――公立高校という枠組みもハードルになっているのでしょうか。

（佐藤）そうですね。公立高校の場合、先生の異動があることもハードルになっていると思います。せっかく数年かけて支援に取り組んでも、先生が異動すると知識やノウハウまで他校へ移ってしまう。こうした状況は、都内の公立校でも起こりうることですから、地方ならなおさら、学校文化として根付きにくい、仕組み上のハードルがあるといえます。

一方で、マイノリティではありますが、地方の公立高校にも、海外大学への進学を志す生徒はいます。そうした生徒の「挑戦したい」という思いを、善意から、大人の正義によって教員が消してしまうケースをしばしば耳にしたんです。同じ教員として、少数派の選択肢が、否定ではなく、応援される教育環境にシフトしていくとよいなと思います。

――そうした思いが、TOAST設立に結びついたのですね。

（佐藤） そうですね。もともと私は、海外進学支援を行うNPO法人の活動に携わっており、その中で、「海外大学進学支援の仕方がよくわからない」という先生方の嘆きにも似た声を耳にすることよくありました。

日本の学校で働く教員のほとんどは、海外大学に直接進学をした経験がありません。自分が未経験の進路を指導することに、不安や戸惑いを感じるのは当然だと思います。

そんな先生方の思いに寄り添い、海外進学支援のともしびを絶やさぬよう、一般社団法人TOASTを設立しました。

地元への愛にリスペクトしながら、生徒の可能性を閉ざさないために

――TOASTでは具体的にどのような活動をされているのですか。

（佐藤） 主に三つの事業を行っています。一つは、二泊三日の合宿型研修です。基本的に、これから海外大学進学支援に関わりたいと考えている先生方が対象で、年に1度、日本一チャレンジする町「埼玉県横瀬町」で実施しています。

二つ目は、一日単発の教員研修です。こちらはニーズに応じて実施しており、海外進学の概要や支援方法についてお伝えしています。

三つ目は、奨学金に関する情報発信です。海外大学への進学では「お金」の問題が大きなハードルとなるため、給付型奨学金を提供する財団をオンラインにて紹介し、より多くの人につなげていければと考えています。

――どのような先生が参加されているのでしょうか。

（佐藤） 自ら申し込まれる先生もいれば、ご支援いただいている笹川平和財団さんから、支援を必要としている先生を紹介いただくこともあります。また、海外進学を希望する生徒が担任の先生や国際交流担当の先生に紹介し、「生徒が言うことならば！」と参加してくださる先生もいらっしゃったりします。素敵な関係性ですよね。

ただ、外部団体からの情報が入ること自体に慎重な学校もあります。そのため、海外大学進学についての説明会を開催すること自体が難しいケースも少なくありません。

一方で、地方にも、留学経験があり「生徒にも留学を経験してほしい」と願う先生は多くいます。そうした先生方の思いと重なったときに、初めて必要性が見えてきて、ようやく支援の場が実現します。

――そうした状況に、もどかしさを感じることはありますか。

（佐藤）そうですね。ただ、海外進学や留学に対する疑念の根底には、地元を愛する気持ちがあるのだと思います。外の影響から子どもたちを守りたいという善意ですし、それがその地域の人たちにとっての正義でもある。そうした熱い思いは、最大限にリスペクトをしています。

一方で、これまでの活動の中で、高校生の切実な声を直接聞く機会も多くあり、大人の思いだけで彼らの可能性を閉ざしてしまってよいのかという気持ちもあります。

外に出るという経験を通して大きく成長する子もいる。だからこそ、その可能性を最初から閉ざしてしまうのはもったいない。私たちは第三者という立場ではありますが、そうした機会を必要としている人に届ける取り組みは、これからも続けていきたいと思っています。

――地元を大切にしたい先生方と、海外を目指したい生徒。この葛藤をどう乗り越えればよいのでしょうか。

（佐藤）地元に根ざすことも、短期的に見れば大切だと思います。しかし、中長期的に見たとき、本当に地域のためになるのかは考える必要があるのではないでしょうか。そのヒントになるのが、「越境学習」という考え方です。

越境学習とは、自分のホーム（地元）とアウェイ（外の世界）を往還することです。外に出て行きっぱなしになるのは「流出」ですが、アウェイで直面するストレスや孤独、葛藤を乗り越えて得た体験や知見をホームに持ち帰る「越境学習」のフレームで考えれば、地域にとって大きなメリットになります。

生徒たちを「いったん旅に出す」ことに不安を感じる先生も多いと思いますが、その経験が将来、地域に還元される可能性もあります。そうした視点を持ちながら、生徒を送り出す。「可愛い子には旅をさせよ」ですよね。

教員もまたマイノリティ。孤独を感じないためのつながりの大切さ

――海外進学に対する学校や先生方の意識は変化していると感じていますか。

（佐藤）グローバル化や少子高齢化の影響もあり、学校も生き残りをかけて変化を余儀なくされている側面があります。また、昨今、国内大学の入試が総合型選抜へと移行していることも、こうした変化に拍車をかけていると思います。その先駆けとして知られているのが、慶應義塾大学SFCのAO入試です。

小論文や面接、さらには学校の成績や推薦状などを通じて、学力試験では測れない多様な能力を多角的に評価する点は、海外大学の入試とも共通しています。

これまでは海外進学を「別の世界」と捉えていた先生方も、総合型選抜との共通点を知ることで、「そういう進路を選ぶ生徒がいてもよいのではないか」と受け止め方が変わりつつある印象です。

――海外大学進学への意識は変わりつつあるのですね。ですが、そんな過渡期だからこそ、学校の方針や同僚の方との板挟みとなり、苦しむ先生もいらっしゃるのではないでしょうか。

（佐藤） まさにその点は大きな課題だと感じています。海外大学進学に関心を持ち、支援したいと考える先生は、まだ学校の中では少数です。生徒だけでなく、教員自身もマイノリティなんですね。

孤独を感じたり、「自分の考えは間違っているのではないか」と悩んだりする先生もいます。だからこそ、学校の垣根を越えて教員同士がつながれる場が必要だと考えています。

TOASTのメンバーも、それぞれ異なる学校に所属する教員です。各自がノウハウを持ち寄り、共有する。それこそが、この団体の大きな価値だと感じています。

草の根の活動で、小さなともしびを守り続ける

――TOASTの活動において大切にしていることは何ですか。

（佐藤） もちろん、具体的な支援方法や情報をお伝えすることも大切です。ただ、それ以上に大事だと思っているのは、生徒との関係性の構築や、その子のために何ができるかをもう一度考え直すことです。

たとえば、推薦状執筆ワークショップでは、即効性の高いフォーマットやテンプレートをシェアさせていただきますが、根本にある思いは、薄れてきている生徒と教員の信頼関係の回復です。海外大学への出願に必要となる推薦状では、その生徒がどのような人物で、どのようにして高校生活という物語を紡いできたのかを教員目線で語ることが求められます。そして、それができるのはやはり先生だけなのです。

同時にそれは、教員にとって、その生徒とどのような関係性を築いてきたのかが問われることでもあります。とはいえ、40人規模のクラスを担任する中で、一人ひとりと丁寧に向き合うことが難しくなっているのも事実です。

それでも、教員という仕事の原点は、生徒との関係性を築くことにあったはずです。TOASTは「海外進学」を切り口に活動をしていますが、実はその本質は、教育における原点回帰なんです。ちょっと大袈裟ですが。

――教壇に立ちながらの活動は、お忙しいと思います。

（佐藤） そうですね。メンバーは皆、学校現場を軸にフルタイムで働いているため、コミュニティを育てることに十分なエネルギーを割けないのが悩みです。私自身も専任教員として働いているので、どうしても時間には限りがあります。

ですが、現場から離れてしまうと、その瞬間に生徒との関係性は薄れ始め、肌感覚が失われ、日々の変化に鈍感になり、やがては気づけなくなってしまいます。それに、私にとってこの活動はライフワーク。もう10年以上関わっていますが、飽きるどころか興味関心、活動の幅は広がる一方です。

周りからは大変だと思われるかもしれませんが、私は「ワーク・アズ・ライフ」タイプの人間なので、楽しんで取り組んでいますし、幸せだと感じています。

――今後の展望について教えてください。

（佐藤） これからも、草の根の活動として続けていきたいです。「海外大学へ進学したい」という、放っておいたら消えてしまうような生徒たちの小さなともしびを、消さずに守り続けていく。それが私たちの存在意義だと考えています。

海外大学進学が国内進学を上回ることは、これから先も絶対にありません。少子化の影響で留学する人の数も減っています。それでも、現場の教員としてこの活動を続けていくことで、日本のグローバル化をほんのわずかでも前に進めていけたらと思っています。

行政や民間による支援も大切ですが、教員同士だからこそ話せること、わかり合えることがある。その「平場」でのつながりを大切にしながら、海外大学進学という選択肢を消すことなく、必要とする生徒に支援が届き続ける未来をつくっていきたいと思います。

一般社団法人TOASTの活動詳細については、以下のHP、SNSをご参照ください。

一般社団法人TOAST 団体サイト
TOAST【海外大学進学サポート】｜note
Facebook

取材：谷口諭　白根理恵／構成・記事作成：白根理恵

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大きな変化を遂げてきた日本の英語教育30年を振り返る

——４月22日に『日本の英語教育のゆくえ』が上梓されました。ご執筆の経緯を改めて教えてください。

（土屋）私は高校で21年間教員を務めてきましたが、英語教育は主要５教科の中でもとくに大きな変化を遂げてきた教科だと感じています。とりわけ象徴的なのは、文法訳読式しか教わってこなかった教員自身が、アクティブラーニングなど、これまでとはまったく異なる手法で教えなければならない状況です。

私も試行錯誤を重ねて現在の指導の形を確立していきましたが、先人のいない指導法を自分で研究しながら作り上げていく経験は貴重だと感じました。客観的に見ても、「自分はすごい時代に英語教師をしているのかもしれない」と思います。ちょうど少し時間ができたので、記録に残そうと書き始めたのがきっかけです。これまでに発表した実践の記事を交えて章立てをしたものを出版社に持ち込み、出版に至ったというわけです。

——土屋先生は記録や発信をとても大切にされていますね。国際教育ナビでも、土屋先生には教科横断型授業の実践に関するお話を記事にさせていただきました。2024年５月にはオンラインセミナーにもご登壇いただいています。

生徒の「つながった！」を引き出す教科横断型授業の実力とは？ | 国際教育ナビ

（土屋）はい。現場には依然として最適解を見いだせずにいる先生も少なくないので、少し先を走る者としてお伝えできることはお伝えしたいと思っています。理論と実践を兼ね備えた書籍にしたいと考えていたので、そういう意味でも今回の書籍は満足のいくものに仕上がりました。

あとは、ある程度ベテランと呼ばれるようになって、若い頃の自分の指導を思い返すと、当時の生徒には申し訳ないことをしたなと思うんです。とはいえ、当時の生徒一人ひとりに会って謝ることはできません。本を出版したり発信したりすることで、今のやり方や私の考えが彼らにも届くといいな、と。

ノウハウ本や専門書という前提を取り払って、英語教育に興味のある一般の方や保護者の方々にもぜひ読んでいただきたいですね。

論理・表現の登場に「私が求めていたのはこれだ！」

——現在は西武文理大学の専任講師を務められています。大学ではどういった研究をされているのでしょうか。

（土屋）学習者のモチベーション、エンゲージメントを専門に研究しています。アンケート調査などを通して、モチベーションの上下などをデータ化しながら。今までは教員として実践に重点を置いていましたが、今度は学術的にこれまでの経験を分析したいんです。

とくに関心があるのが、スローラーナーにどう教えるかということです。英語学習が大嫌いな生徒たちが、４回、５回と授業をするうちにこちらを向いてくれるようになっていくのが嬉しくて。やる気にさせるって楽しいな、と改めて実感する日々です。

——先生が英語教育の30年を振り返ってみて、印象に残っているものはありますか？

（土屋）2022年度に「論理・表現」という科目ができて、「私が求めていたのはこれだ」と思いました。生徒の表情や授業アンケートの結果を見ても、それまでと段違いで反応が良かったです。それは単に私がキャリアを積んできたからではなく、やはり指導方針と私の考えが一致していたからこそ、私も楽しく教えられたし、生徒も楽しんでついてきてくれたのだと思います。

とくに、使いながら間違えて、その間違いを修正しながら覚えていくことを大切にしていました。最初はミーニングフォーカスで、その後でグラマーフォーカスで正しい使い方を教える。よくコミュニケーション重視の先生は文法を指導しないと勘違いされがちですが、後から正確性を担保するのが重要です。

最初に正確なものを教えると、「間違っちゃいけない」という気持ちが働きますよね。それに、１から10まできっちり教えても、一度ですべて定着するわけではありません。どうせ抜け落ちるなら、初めは使えるようにしてあげて、その後でバックアップしていけばいいんじゃないかな、というのが私の考えです。

——論理・表現という科目が登場して４年目になりますが、今は過渡期という印象が強いですね。先生方にお話を伺っていても、どうやって指導するのがベストなのか、皆さん悩んでいらっしゃいます。

（土屋）学生時代にそうやって教わってこなかった先生方には大変だと思います。私も文法訳読で育ってきたので、コミュニカティブな方にシフトしろと言われたときには苦労しました。

今は「個別最適化」がキーワードになっていますね。実は私は２年前から西武文理高校で新設したクリエイティブクラスの立ち上げに関わっていて、大学に異動した後もそのクラスだけは私が担当しています。序盤の前提共有を除いて一斉授業は原則禁止、あとは個別最適化した授業を行っています。

個別最適化をすると、生徒と１対１になるので、丁寧に指導できます。生徒との人間関係も良好になりますし。一斉授業では見えなかった景色が見えるので、本当におすすめしたいですね。

教室内に学びの空気を醸成し、成功体験を生む個別最適化

——クラス規模がネックになって個別最適化が実現できないというケースをよく聞きますが、その点はいかがでしょうか。

（土屋）たしかに、40人クラスでは難しいです。ただ、個別最適と聞くと10人程度じゃないとできないイメージがあるかもしれませんが、25人前後ならまったく問題ありません。

たとえば、大学では１対１で瞬間英作文を取り入れています。ワークシートに日本語と英語を書いて、それを何度も音読し、私が日本語で言ったらパッと英語で返す、というものです。前半の45分で、教科書をベースにした一斉授業を行って、後半は発展課題としてそれをやるんです。

それを時間で区切って、列ごとに一人ずつチェックするのですが、学生の状況が本当によくわかります。発音もそうですし、ここでアウトプットに困っているんだなというのがわかるので、一人ひとりフィードバックしてあげられるんです。

練習したり待ったりしている間も、先生との１対１が控えている分、適度な緊張感があるのでだんだん教室が良い雰囲気になっていく。時間が足りなくなったときは、早くクリアした学生に「先生の代わりにチェックしてくれる？」と言うと、それもまたやる気になるようです。

高校の論理・表現の授業での実践例ですと、教科書の延長線上でフェアトレードを取り上げました。生徒が店員、私がお客さんになって、フェアトレード製品が高い理由や購入するメリットを説明しお客さんを納得させる、というものです。教科書にある回答はあくまでも例として、「もっと良い返答を考えてみようよ」と言うと生徒も面白がって考えるんですよ。

いきなり私のところに来て間違えて、フィードバックをもとに練習する生徒もいるし、友達同士で相談や練習をして挑戦するのも良い。その過程も生徒に任せています。自分で見つけた表現って記憶に残りますよね。それも狙いの一つです。小さくても成功体験を積み上げられる授業は良い授業かな、と思います。

——なるほど。それにしても、先生が20年以上のキャリアをかけて構築してきた授業スタイルを、ここで壊してみようと決断できることがすごいです。

（土屋）自分の中である程度満足できる授業に到達しても、しばらくすると「もっとこうした方が良いかもな」というモヤモヤが出てくるんです。それでまた少し変える、ということをこの20年間続けてきました。一部壊すか全部壊すかの違いだけで、ずっと壊し続けてきたわけですよね。じゃあ、これも良いチャンスだと思って、今まで教員主導でやってきたものを生徒に再構築してもらうイメージで授業を作ったら、うまくはまったという感じです。

今までは、タスクを与えて導入から展開まできれいにまとまった授業を目指していたように思います。見栄えのする授業というか。もちろんそれも生徒に力がつくような授業ではありましたが、生徒に余白がないなと感じていました。今は逆に、見学に来てもらっても見栄えはしないですが、実感としては、昔の授業よりすごく良いものができているような手応えがあります。

感情やメッセージを伝えるための表現を自ら学ぶ英語教育へ

——ご著書にも「英語教育のゆくえ」という章立てがありますが、ここから次の30年、英語教育はどのような進化を遂げるとお考えですか？

（土屋）これはクリエイティブクラスで高校１年の３学期に出した課題なんですが、ある兵庫県の高校１年生が写真を題材に書いた短い英文の作品を紹介したんです。「シンプルな表現でも、こんなにメッセージが伝わる。こうして誰かにメッセージを伝えるために私たちは英語を学んでいるんだ」と話して、「今度はあなたたちが作品を作ってみましょう」ということで書いてもらいました。

それで集まった作品はさすがクリエイティブクラス、素晴らしかったです。AIは万能ですが、感情は領域外ですよね。だから、こうして感情に訴えかけるタスクを与えることで、「この単語とこの単語はどう違うんだろう」って生徒自身がすごく考えるんです。そうやって自分で知ろうとするのが本当の学びなのではないかと思っています。教わるものではなく、自分で学ぶ授業でありたいな、と思いますね。

——書くことや言うことで精一杯になって相手が見えてないというのは、大人になっても起こり得ます。こうして考えたり、相手に思いを届けるために言葉を選んだりする経験は貴重だし、生徒を育てることにつながるでしょうね。

（土屋）そうですね。この授業をきっかけに各自考えを巡らせてほしいと思います。将来大人になったときに「あのとき授業で言っていたな」と思い出して、自律できるようになってほしい。今は、英語の授業を通じてその種を撒いているつもりです。

（取材・編集：小林 慧子／記事構成・執筆：吉澤瑠美）

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（ 全３回のうちの３回目。第一弾 / 第ニ弾 / 第三弾 ）

瀬戸　伸晴　（せと　のぶはる）

南山大学 外国語学部 英文科卒業。大学在学中にアメリカ・イリノイ州立大学へ留学し、Political Scienceを専攻。

帰国後は函館大学付属有斗高校にて英語教員として24年間勤め、2010～2014年までは教頭も勤める。

退職後は市立函館病院看護学校でも非常勤講師として勤める傍ら、函館善意通訳会の会員として、外国客船の歓迎式典の通訳や外国人観光客の通訳ガイドなどを行う。

現在は、函館ラ・サール高校、函館白百合学園高校、遺愛女子高校にて非常勤講師として学生への指導に当たっている。

今井先生に誘われて『ZESTAR』へ

今井先生が以前主催されていた「METS」という勉強会に私も参加していました。毎週土曜日、函館市内の中学・高校の英語教員、ALTの先生、そして、函館未来大学のネイティブの先生など、10名程が集まり、英語の研究会や研究授業を行っていました。そこで執筆参加に誘われたのが、「ZESTAR」作成に携わることになったきっかけです。

「ZESTAR」では、比較と仮定法、否定、代名詞の章を担当しました。特に比較と仮定法は一番難しいとされている部分で、著者６名のうち、誰もやりたがる人がいなかったんですよ（笑）。Z会から「他の出版社の定番文法書に勝てる内容で」というリクエストもあり、自分の勉強にもなるかなと思い引き受けました。

他の文法書にない特徴は、例文を担当されたピーター・キーン先生が、各章の表現を使った会話文を１冊通してストーリー仕立てにして書かれている点です。高校生が日本全国を旅行するストーリーになっているので、学生にとって親しみやすい内容です。

僕が比較や仮定法を担当したように、章ごとに担当者がいて、それぞれ担当箇所の原案が出来上がった段階で、全員で確認と意見交換を行いました。そこで一番こだわったのは分詞構文でした。日本の文法書における分詞構文は、副詞的にさまざまな意味があって難しいのですが、アメリカの文法書では「主語にかかる形容詞句」と、とてもシンプルに書いてあります。これを主張したところ、「確かにそれは事実だが、日本で必要とされる説明とは異なるので、Peter’s Roomに載せよう」ということになりました。Peter’s Room、 Imai’s Roomにはそういった豆知識が織り込まれています。

今は非常勤講師なので使っていませんが、現役の教員だったときは特進クラスなどを対象に「ZESTAR」を使っていました。「ZESTAR」の「Grammer Lesson」という演習問題集から宿題を出したり、小テストの問題にしたりしていました。残念ながら、現在、函館の私立高校で「ZESTAR」を使っている学校は恐らくありません。しかし、教員になった教え子と再会したときに「『ZESTAR』が一番分かりやすい」と言ってくれたときはうれしかったですね。

大事なのは『勉強の仕方』

教育現場によっては、文法をあまり教えず、ただ「単語の意味だけを暗記しなさい」と指導したり、１つの英単語に対して１つの和訳しか覚えさせない、品詞を教えない学校や塾などがあります。しかも一昔前の教え方にこだわり、「言葉は後ろから前にかかっている」と英文を行ったり来たりしながら全文を和訳させたりまします。

しかし単語は品詞も一緒に教えなければ、高度な文章で単語が複雑に変形するときに理解できません。さらに実際に英語を使う場では、その都度、全ての長文を和訳する時間はありません。これでは立教大学の鳥飼久美子先生がおっしゃるように「日本の英語教育は崩壊」してしまいますよ。長文を読む際には、語順の通りに意味をつかんでいくことも大切です。僕は生徒に「前から文節ごとにスラッシュを付けて、必要なときだけ和訳すれば良いんだよ」と指導しています。

英語を教えるときに大切なのは、勉強の仕方を伝えることだと僕は思っています。ただ「教材を渡す。暗記させる。解答を渡す。」で終わらせていては、本当の意味での英語力は身に付きません。

そのために、生徒には英英辞書を参照する大事さを伝えています。”improve”は英和辞典だと「上達（する）、改善（する）、向上（する）」ですが、それ以外にも英英辞典に記載されている”get better”,”become better”というイメージを持っておくことが大切です。

さらには、国語力の育成も重要です。国語の先生ともよく、母語である日本語の力を付けた上で英語を学ぶ必要性を議論しています。例えば、国語力があれば、“have”は「持つ」という意味だけでなく「いる／ある」という存在を示す単語だとすぐに理解できると思います。逆に、国語力がなければ言葉の持つ概念を理解することが難しく、その結果、英語がしっかり身に付かない可能性があります。

その他にも、生徒に興味を持ってもらいやすいように、エンターテイメントも積極的に活用しています。仮定法や関係代名詞など、授業で扱っている文法が出てくるシーンを中心に、“Back to the Future”や“Star Wars”などの映画を活用しています。音楽も、Beatlesや、Karen Carpenterの発音が聞きやすいCarpenters、イギリス英語の勉強にはQueenが使えますね。

文法書を選ぶ教員、学習者たちへ

言葉は変わります。最近、ネイティブに聞いてみたところ、昔と意味が変わっている言葉がありました。古い辞書の中の意味と相違点があるとか、指導方法が変わってきたとか、変化は往々にしてあります。教材もそれに対応していかねば。

センター試験から共通試験に変わったことによって、試験範囲から文法・語法はなくなりましたが、長文を読むためには最低限の文法知識は必要です。しかし、ただ細かく書いてあるだけでは分かりにくい。定番を選んでも良いし、少しレベルの高い「ロイヤル英文法」も良いと思います。ただ、大切なのはシンプルで分かりやすい文法書であることだと思います。個人的には単元の最初に「〇〇とは…」と説明が書いてあるものが良いと思います。

大学入試で問われる内容が変わり、長文の読解やリスニングが必要な試験に臨むために、生徒自身が読んで分かりやすいと思える文法書を選んでください。

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塾講師から学校の教員への転身。きっかけは“彼女”の存在でした（笑）

―――先生は湘南ゼミナールの講師から横浜創英の教員へ転身されました。教える立場にご興味があったのでしょうか？

（前矢）そもそも僕は湘南ゼミナール（以下、湘南ゼミ）の卒業生なんです。中学３年生から通い、そのときにお世話になった先生から、大学生になったらアルバイトをしないか、と言っていただきまして。それが講師になったきっかけでした。

湘南ゼミの雰囲気はとてもフレンドリーでした。「勉強勉強」というムードではなく、他校の生徒とも友達になったり、勉強を教えあったりして。僕も得意だった英語を教えることがありました。そうした様子をその先生が見ていてくれて、「教え方が上手だな」と。「絶対に戻ってこい。そのためにもGMARCH以上の大学に合格してこい」「わかりました！」という感じでしたね（笑）。

―――そうして就職先に湘南ゼミナールを選ばれたんですね。

（前矢）７年間勤めました。長く大学受験部門に配属され、最後の１年間だけは小学生と中学生を担当していました。

―――学校の教員を目指した理由は何かあったのでしょうか？

（前矢）とても個人的な話なのですが、きっかけは当時お付き合いしていた女性とのことでした（笑）。というのも、いざ結婚をしようとなったときにライフスタイルが合わないというのが理由でした。

その頃の稼働時間は13時から22時で、日付が変わらず帰宅できれば良い方というのが日常の生活。でも休みはしっかりもらえるし、人間関係もすこぶる良く、給与だって文句はなかった。僕としては最高の職場だったんです。が、結婚するにあたって彼女の意見を尊重し、転職を考え始めました。

とはいえ湘南ゼミで教えていた以外の経験はないわけです。そこでキャリアを活かせる職として学校の先生を目指そうと考え、大学の通信制に編入して、３年かけて教員免許を取りました。大変でした（笑）。今でもよく取得できたなと思うくらいです。学生時代に取った単位で汲み取れたのはわずか。60以上の単位を取りましたから。

―――現在の学校にはどのようなタイミングで？

（前矢）湘南ゼミを退職し、初めの３年ぐらいは別の学校に勤めていました。当時は仕事先を見つけることが最優先でとにかく採用された学校に入ったのですが、そこが本当に合わなかったんです。自分自身も心身ともに健康を害してしまって、結婚するつもりでいた彼女とも別れてしまいました。

すっかり教員というものに絶望したので、学校を辞めて湘南ゼミに戻る気でいました。学習塾って、「お前はこうしろ」という具合に、先生がトップダウン的に生徒に教えるイメージが強いと思うんです。でも湘南ゼミでは生徒と一緒に話し合い、彼らが意思決定権を持って納得する勉強法で取り組むスタイルでした。だから生徒全員の顔と名前は一致しているし、誰がどこの学校で、何の部活をしているか、というバックグラウンドも把握していました。講師と生徒の距離が非常に近い環境で学習をしていて、結果も出していたんです。

しかし湘南ゼミ時代の上司が「横浜創英という学校が募集しているよ」と教えてくれて。正直、横浜創英のことは改革に取り組んでいることぐらいしか知りませんでしたが、流れに身を委ねるように受けたところ採用され、今に至ります。「自分の意思で入った学校だから頑張ろう」と勤め、２年目から担任を持たせていただき、2024年度は４年目。高校３年生の担任をしています。

多様なバックグラウンドを持つ大人との触れ合いは生徒の視野を広げる

―――塾の講師と学校の教員。教え方に違いはありますか？

（前矢）軸は変わりませんが、とくに授業においては違いはありますね。湘南ゼミのときは、持つべき武器は１つで良かったんです。当時の僕の売りは徹底した論理的なアプローチ。英語は体系化された言語で、文法にしても、読み書きやヒアリングにおいても構造が非常に論理的なんです。そこを重視して教えていました。

けれど学校の授業では、おそらく１つの武器で対応するのは難しい。単純に生徒数は増えますし、学習に対する意欲にもグラデーションがある。塾の生徒は何かしらの学習へのモチベーションがある程度備わっているものですが、学校においては生徒間でばらつきがあるんです。論理的なアプローチが合わない生徒もいます。すると一点突破では難しく、感情に訴えかけてみたりなど、論理とは違う武器に持ち替えて向き合う必要性が出てくる。本来１つの物事を伝えるのにその方法は何通りもあるわけで、引き出しの中の武器を増やすような意識を持つようになりました。

―――企業で働いたご経験は、学校という現場で役立つと言えますか？

（前矢）プラスでしかないでしょうね。というのも、学校の教員は似たバックグラウンドの人が多い傾向にありますよね。高校を卒業して、４年制大学に入学して、ブランクなしで就職―――。それが「普通」なので生徒にも自然と同じことを求めてしまいます。でも社会で出会う人はそれだけではありませんよね。企業を経験しているとか、そこに至るまで紆余曲折のある先生が生徒に伝えられることは多いと思います。

とくにこれから生徒たちが生き抜くのは多様性の時代。起業や転職が一般的に考えられる時代を生き抜く上では、多様なバックグラウンドを持つ大人と触れ合うことは非常に大切なことだと思います。単純に、「こういうおもしろい大人もいるんだな」という気づきは世界を広げてくれますから。

たとえば僕のバックパッカーとしてロシアやウクライナなど海外を巡った経験を授業中に話します。生徒たちは興味深く聞いてくれ、少しでも刺激になっていればいいなと思います。

―――実際の授業内容はどのようなものですか？

（前矢）2023年から高校２年生で「英語探求」という選択科目をスタートしました。週３回、約100名の生徒が参加しています。この授業の最大のポイントは、「教室での学び」と「社会」をシームレスにつなげること。そして英語をそのためのアウトプットツールとして使うことです。

具体的には、昨年度・今年度の前期は、３〜４人のグループでオリジナルの英語絵本の作成です。校内で予選を行い、選ばれた作品をインターナショナルプリスクールに提供しています。実際の園児の反応や感想を動画で生徒に共有すると、すごく喜び、学ぶモチベーションが向上しているように思います。

後期は個人ワークで、今度やろうと思っているのが「オーバーツーリズム」です。一極集中しないよう、外国人に対して交通の便を考慮したパッケージツアーを提案したり、他の旅行客が来ないようなマイナーなところを紹介したり、いろいろ考えてもらいます。ちょうど修学旅行も後期にあるので、 お世話になっている旅行代理店のインバウンド担当の方の前で発表し、フィードバックをもらう予定です。

―――先生の授業中の役割はどのようになるのでしょうか？

（前矢）思考のお手伝いです。最近の生徒は、ひとつの質問に対して10の回答をすると引いてしまう傾向があります。質問されている以上の情報を一方的に与えてしまうと生徒は受け身になりますし、「先生の自己満足じゃん」と煙たがられるように感じます。

ガヤガヤしている教室を僕が動き回り、「このイラスト可愛いじゃん」とか、「どんなストーリーか教えてよ」とか、取材のように声をかけて生徒とコミュニケーションを取ります。そうすると、会話の中から「そういえば今、ここでどう表現すればいいか迷ってるんだよね」とか「これって英語でどう言えばいいのかな」といった言葉がポロッと出てきます。

そのときがチャンス！　生徒が興味を持っている合図です。ときに個別に教えたり、ときに興味のある生徒だけを集めたミニ講義を教室の一部でしてみたりと、解決に導くために効果的な方法を考えながら指導していきます。

一般的な英語授業では、まず学ぶべき英語表現が先にあり、そのためのシチュエーションが設定され、生徒に教える構造になっていますよね。しかし、実生活とかけ離れたシチュエーションの、しかもいつ使うかもわからないような英語表現を学ぶことにどれほど意味があるのでしょうか？　

「英語探究」の授業では、「相手に伝える」ことをゴールに設定しているので、英語が思考とつながり、自然と身につくように思います。

取材・構成：小林慧子／記事作成：小山内 隆・吉澤瑠美

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（ 全３回のうちの２回目。第一弾 / 第ニ弾 / 第三弾 ）

今井　康人（いまい　やすひと）

札幌大学教授。1982年に北海道立高等学校教員採用試験に合格してから、北海道立上の国高校、北海道立札幌拓北高校、北海道立函館中部高校の３校で28年間勤務。その後、立命館慶祥中学校・高校（札幌市）に３年間勤務し、2020年度までの７年間は立命館中学校・高校（京都）に勤めた。

どの学校でも英語科主任として活動し、立命館慶祥中学校・高校と立命館中学校・高校ではマイスターティーチャー（指導教員）も務めた。

【教材の工夫①】英語を「内在化」「自動化」できる

会話をしているとき、単語が分からないからといって辞書を引く余裕はありませんよね。コミュニケーションが成立しなくなってしまいます。日本語であれば、音で聞いた情報を理解して、思考して、瞬時に返答して、という「聞く⇒考える⇒話す」を間髪入れずに行えます。それを英語でできれば日本語と同じように使うことができると考え、これを「英語の自動化」と僕は呼んでいます。

幼い子どもが話す日本語も、最初はたどたどしいですよね。「まま」、「ごはん」と最初は単語を覚え、「まま、ごはん、たべる」と単語の羅列ができるようになり、「ママ、私ご飯食べたい」と文章で伝えられるようになります。

英語を理解し、内在化し、発信する。このin-put、in-take、out-putの３点は、僕が教材を作るときの基本コンセプトです。「英語の自動化」についてはアルクから出版されている「英文読解Gトレ」や「英語を自動化するトレーニング」に詳しく書いてあるので、ぜひ手に取ってみてください。

さて、今までの英文法の授業は、新出文法の解説⇒演習問題を解く⇒答え合わせと解説　で終わり、という流れが多かったように思います。しかし、「ZESTAR」は英語の内在化のためのPPP（＝Patern Practice Pair-work）が行えることが特徴です。

pppとは独自に研究開発した勉強法です。音声で英文法の問題を解く手法で、ペアワークにおいて生徒（A）が問題を読み、その答えを言う⇒生徒（B）が答えを見ながらその場で生徒Aの答えの良し悪しをジャッジする⇒次にAとBを入れ替えて再度行う、という方法です。

このPPPはSpeaking、Listening、Writingの３技能全てで行うことができるので、「ZESTAR」では短時間で効率的に学習できます。

【教材の工夫②】ネイティブ視点のコラムが充実

「ZESTAR」の特徴の１つである「Imai’s Room」、「Peter’s Room」というコラムには、「ネイティブはこのように英語を使っているのか」という具体的な豆知識が出てきます。「英語って面白い」という気持ちが出てきたら学びはそこから加速していきます。

「実際に英語を使っているネイティブの考え方を教えるコラム」が他の教材には少ないことから、「Imai’s Room」と「Peter’s Room」は、「ZESTAR」を使った先生方からご好評をいただいてます。これは、「ZESTAR」のコンセプトの１つである、「Situational Grammer」に該当し、「ある英文をその状況においてどう使うか？」を詳しく解説しています。

【教材の工夫③】物語設定で長期記憶にアプローチ

「ZESTAR」は地元密着型教材と言われることがあります。確かに、函館の地名や施設名が例文やストーリーの中にたくさん出てきますが、この理由は編集委員のほとんどが函館に住んでいたからです。検定教科書だと全国から編集委員が集められることもありますが、「ZESTAR」は、例文を作るNativeの先生も含め、函館や札幌で普段から一緒に教育活動をしている顔なじみのメンバー達とで作りました。

全国の英語学習者に向けて作ったので函館限定の教材ということはありません。しかし、今まで目にしてきた教材の中には、学習者から「かけ離れている」というか、「血が通っていない」印象のものもありました。そこで、「ZESTAR」は作っている人の生活感を含ませることも特色の１つにしていたので、自然と地域愛が表現されたのですね。

特に例文は、担当してくださったピーター・キーン先生が勤めていらっしゃる遺愛女子中学・高校での日々の出来事などを基に例文を作っているので、英文法をマスターする中で高校生が親しみを持ちやすい内容になっています。また、今までの教材は「ユニット１は新聞記者の話」、「ユニット２は地理の話」と、内容のつながりがないので短期記憶止まりになってしまい、生徒の頭に残りにくっかたのです。しかし、「ZESTAR」は１冊を通して例文がストーリーとしてつながっているので、物語としてコンテンツを覚えるので長期記憶になり、生徒の頭に残りやすくなりました。

『ZESTAR』のススメ

「総合英語」というのはどの本も分厚くて重くて、多くの場合、本棚でほこりを被っていることが多いようです。そこで、研究開発した手法が「教えない英文法」です。

あらかじめ「来週はこの章をやります」と生徒に伝えます。すると、生徒はその章の全てのページを読み、「なるほど」と気づいた部分をノートに書き出します。そのノートを教員が週に１回、授業で生徒が音読練習をしている間にチェックします。こうすることで、生徒は必ずこの本の全編を読むことになりますし、「ZESTAR」は全部で22章ありますが、１年間で１冊を終わらせることができます。

全22章のストーリーを徹底的に音読し、理解できれば、英語力が非常に上がると思います。また、高校生だけでなく、一般の方が大人になってから英語を学び直したいと思ったときにも使える一冊です。全体を通して例文がストーリー仕立てであることに加え、重要な英文は全てダイアログ（会話文）になっており、すぐ横に和訳も付いています。

私自身も「ZESTAR」を高校１年生で必ず利用しています。自信があるからこそ、著者自らこの教材を使っています。この本特有の解説や目的も伝えやすく、生徒も興味を持ちやすいです。

オンライン英会話、学習アプリ、英語教室など、たくさんのものに手を出すとお金も時間もかかり苦労しますが、本書１冊を徹底的に学ぶことで総合的な英語力は全てカバーできます。複数の技能が向上できる本書が1,450円で手に入るんです！

音声もダウンロード可能なのでいつでもリスニングすることができます。読んで使って、ぜひ多くの人に英語力を高めてほしいです。

【続きを読む】 【第三弾】教科書作成のプロに聞く！「ZESTAR 総合英語」はこうして生まれた！

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17番目、つまり、最後の目標項目は「持続可能な開発に向けてグローバル・パートナーシップを活性化する」ことです。より多くの人々が、世界的に広く話され、学ばれている英語のスキルを高めることは、グローバル・パートナーシップの活性化に貢献することは間違いありません。人類共通の重要課題とも言うべき『SDGs』に関する基本知識や問題意識を伸長し、それらを英語で理解し、発信・議論する力を、教育現場でどのようにして育んでいけば良いのでしょうか。

今回は、最近SDGsをテーマにした英語の教科書をご出版された永井敦先生（神戸大学グローバル教育センター特命助教）にお話を伺いました。

重要なのはパートナーシップの考え方と英語のスキル

（五十嵐）新しく国際教育の教科書を書かれたということで、その内容と、出版に至る経緯を教えてください。

（永井）教科書のタイトルは『Be the change』といって、副題が『Transforming our future with the SDGs』、日本語訳は『SDGsで考えるこれからのグローバル社会』です。この教科書は大学の英語教育で使うために執筆された教科書のため、内容自体は少し高度で、難しい語彙も含まれています。とはいえ、

SDGsやグローバルな課題について、大学生なら誰しもが知っておいて欲しい内容を含めたつもりです。

画像出典：開文社出版

この教科書は、会話練習やリスニング、TOEIC対策などの英語力そのものを養成する通常の英語科目とは少し異なり、英語でディスカッションを行い、グローバルな課題について理解を深めるとともに、意見を発信する力を鍛えることを目的とした教材です。教科書を手に取ってもらえれば、いろいろなステップでこなしていく形になっていることがわかると思います。もちろん、ボキャブラリーのチェックやディクテーションといった、英語の授業で標準的な活動もしやすいように組んでいるので、基礎的な英語力を伸ばすこともできます。一方で、重要なことですが、正解のないオープンエンドなクエスチョンが各ユニットにちりばめられていて、大人であっても回答に窮するような質問も多くあります。

SDGsは、みんなで協力してグローバルな問題に立ち向かい、地球をより良い場所にしようというメッセージを持つ、国連で合意されたアジェンダです。グローバル化が高度に進んだ現在の世界では、社会課題は非常に複雑で入り組んでおり、効果的な解決方法を見つけることがとても難しいです。だからこそ、みんなで力を合わせて考え続けなければいけないわけです。SDGsを理解する上で重要な概念に「持続可能な開発」があり、それは環境・社会・経済の３つの柱で特徴づけられますが、そこにはトレードオフという複雑な関係性があります。環境を立てようとすると経済が立ち行かなくなり、経済を優先しようとすると環境や人権社会の問題に影響が出るなど、バランスをとることが難しい関係性のことです。このように、唯一の答えのないオープンエンドな課題に対して、みんなでディスカッションしながら、自分なりに解決策を考え続けていくことが、この本の中心的なメッセージとなっています。

現状では、海外の人とグローバルな問題について協働する際、そこで用いられる言語は英語であることが普通です。もちろん、英語が世界の共通言語になっている理由は明らかに歴史的、政治的なものにすぎないわけですが、英語が事実上のグローバル言語である以上、将来若い世代がグローバルな舞台で活躍するためには、英語での知的なディスカッションに慣れておくことが重要です。

この教科書を開くと、一番最初の章がパートナーシップについてとなっていることに気づかれると思います。SDGsでいう一番最後のゴール17がユニット1に来ているということです。この教科書を作る上で我々著者が重要だと考えたメッセージは、グローバルな課題の解決においてはグローバルなパートナーシップが不可欠だということです。そして、そのためにはグローバルな言語である英語について学ぶことも重要だということ。これら2つの点をこの教科書の冒頭で強調するためにユニット1に配置してることに、我々著者からのメッセージを感じて頂けるのではと思います。

留学準備のためのSDGs理解と英語スキルを包括する教材を作りたい

SDGsに関する大学英語の教科書が、この本が出版された2022年2月にはまだ少ない状況でした。現在私は神戸大学で勤務していますが、この教科書を作る話が持ち上がったのは、前任校の広島大学で働いている時でした。当時私は英語教育を仕事にしていたわけではなく、森戸国際高等教育学院という国際的な部署で、「国際教育」あるいは「グローバル教育」に従事していました。広島大学の学生が国際的な経験を得るための支援をする仕事と言うこともできます。例えば、留学プログラムの運営や、留学予定の学生達への準備教育も行います。具体的には、グローバルな問題について、まさにこの教科書のように、英語でディスカッションをする授業を提供していました。これらの授業は英語で提供していたので、日本人学生だけでなく、留学生も受講することができたため、教室自体がグローバルなものになっていました。そういった仕事に従事する中で、私は交換留学プログラムの運営にメインのコーディネーターとして関わっていたこともあり、留学の事前教育あるいは事後教育で使える教材があるといいなとは思っていました。

当時私は、SDGsを重点的に教える科目を担当していて、授業は全て英語で行っていました。特に、日本人学生の場合、英語力だけでなく、SDGsあるいは持続可能性についての知識も限られていたため、この授業は学生にとってはなかなかハードなものでした。大学の授業なので、例えば英語で書かれた学術論文について議論することもありました。しかし、このように学習者にとって認知的な負荷が高すぎる場合には、内容理解でつまずき、ディスカッションに追いつけないばかりか、言語学習にもつながらない可能性があります。実際、大学の教養英語の科目と、SDGsに焦点を当てた科目の間にかなりのギャップを感じていたため、それを埋める何らかの手段はないかと考えていました。

そんな折、かつての恩師の1人であり共著者でもある達川先生が、私の仕事や問題意識に共感してくださいました。達川先生は当時広島大学外国語教育研究センターをされておられ、過去に多数の英語教科書を執筆された経験をお持ちです。例えば、『Global Issues Towards Peace』という、今回の教科書とテーマ的に重なる部分もある素晴らしい教科書も出版されています。達川先生は、当時グローバルな問題を取り上げた新しい英語教科書の執筆を構想されておられ、SDGsがうってつけの題材であると考えておられました。そして、個人的な知り合いでもある私が、大学で英語でSDGsを教えていることを知り、私に新しく教科書を作るプロジェクトに参加しないかと声を掛けて頂きました。また、もう一人の執筆メンバーとして、広島大学外国語研究センターから、日本の学校での豊富な英語教授経験をお持ちのマーシャル・ヒガ先生を加え、3人のチームで教科書を作ることになりました。

事実に基づいたエビデンスや根拠あるデータが重要

この教科書を出版するにあたり、ビデオ素材やデザインにかなりコストをかけていますが、それでも多くの学生に手に取ってもらいやすいよう、出版社の方に無理を言って、価格をできる限り抑えてもらいました（本体価格2400円/定価2640円）。というのも、SDGsには「Leave no one behind(誰も取り残さない)」という大きなスローガンがあり、公平な機会・多くのチャンスを与えるというニュアンスが含まれているからです。また、デザインもかなりこだわりました。例えば、各チャプターで使っている色は、SDGsのロゴに対応する国連と全く同じカラーパレットを使っています。もちろん、全体的な見やすさや美しさも重視しており、持っていると嬉しくなるような、そんな教科書を目指しました。

（教科書の内容見本, 画像出典：開文社出版HP)

今回の教科書では、多くのデータを提示しています。グローバルな問題について意味のある議論をするためには、根拠となるデータやエビデンスが必要です。教科書内では、それらのデータが、多様なグラフで表現されています。また、我々がデータを特に重視した背景には、「第四次産業革命」の存在もあります。現代はビッグデータが生活のあらゆる面で活用される時代であり、データ革命の時代とも呼ばれています。もちろんビッグデータとうまく付き合うにはコンピュータの力が不可欠ですが、それを扱う人間側には、適切にデータを読み解き、データをつかいこなすためのデータリテラシーがかつてないほど求められています。そのため、この教科書でも、多種多様なグラフを読み解く経験を提供することを目指しました。

なお、関連する科学論文や政府統計をまとめる際には、「Our world in data」というウェブサイトを積極的に活用しました。常にアップデートされた有益な情報をフリーで活用できるうえに、データ数も多く信頼性の高いウェブサイトです。大学の教員が作る教科書ですので、もちろんその記述は、学術論文や国連の報告書など信頼できるソースに基づいています。したがって、先生方も自信を持って、この教科書で授業をして頂けます。

これからの社会で必要なデータリテラシーとは

（五十嵐）SDGsのテーマに関連して安価に設定されていること、根拠の明確なデータに触れてデータリテラシーが高くなることが魅力ですね。今の一般的な日本人は、データリテラシーが高くない状態に思われます。先生が考えるデータリテラシーが高い状態、そこに至るまでの段階や目標を達成するヒントをいただけますか。

（永井）今の学生たちは、私たちと異なり、高校で統計についてある程度学んでいます。統計はまさにデータそのものでもあるため、中等教育の変化により、若い人達のデータリテラシーは徐々に高まってきていると思います。それを述べた上で、私が考えるデータリテラシーが高い人の特徴は、「データを正確に読み解くことができる」ことです。我々は、ニュースや新聞を始め、日々何らかのデータを目にする機会があります。しかし、数値やグラフで表されたデータを意味ある情報として読み解けるかは、情報の受け手のデータ読解力に依存します。そして、データ読解の多くの場合において、統計学の知識は有用です。また、データを発信する側に目を向けると、「データを効果的に表現できる」ことも非常に重要です。データを提示する際には、通常、視覚的に何らかの加工が必要になります。データの表現方法の一つにグラフがありますが、グラフと一口に言っても、折れ線グラフや棒グラフ、パイチャートなど多数の種類があります。これらの中から、自分がデータを用いて伝えたいメッセージを最も効果的に表現できるグラフ形式を選ぶ必要があります。例えば、時間的な変化を表すデータであれば折れ線グラフが適しており、割合を表現するにはパイチャートが適しているというようにです。これらのスキルを自在に使いこなせている人は、データリテラシーが高いと言って良いと思います。

（教科書の内容見本, 画像出典：開文社出版HP)

大学生の場合、教員の講義、プレゼンテーション、学術論文など、多様なデータに触れる機会が多くあります。それらの場面で、データがどのように提示されており、データが何を意味しているのかを考えてみることは、データリテラシーを高める上で良い訓練になると思います。また、データ自体やデータの提示の仕方について批判的に考えてみることも重要です。

データリテラシーを効果的に高める方法については私も模索中ですが、この教科書で示したように、多様なデータに多様な形式で触れることが必要だと思います。しかし、ただ多様なデータを提示するだけではなく、データの正確な読み取り及びデータの効果的な表現が必要になる課題を学習者に与え、必要に応じて教員が明示的に指導することが大切だと考えます。

また、より高度なデータリテラシーには「データを生み出す」ことも含まれると思いますが、それには卒業論文などを始め、大学で実証的なリサーチをする経験が有用です。自らリサーチを計画・実行・分析する中で、調査や実験手法のロジックを深く理解でき、それは、他人の調査や実験データを解釈する際にも有用な知識となります。ただ、これまでの大学教育では、専門分野の教育に力を入れていても、データリテラシーという汎用的な能力を高める視点は必ずしも強調されていなかったため、今後は専門教育においても「データ」の扱いにもっと意識を向けていく必要があるかもしれません。

（後編に続く・・・）

【参考文献】

SDGsとは？ ｜ JAPAN SDGs Action Platform ｜ 外務省https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/about/index.html（2022年12月11日アクセス）

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　今回の改訂によって、生徒たちはどのような学びを得られるようになるのでしょうか。また、教員・教育関係者はどのような授業を提供すればよいのでしょうか。

① なぜ今「金融教育」が導入されたのか

　金融広報中央委員会が公表している「金融リテラシー調査 2019年」によると、金融知識に関する共通の正誤問題を、OECD（経済協力開発機構）加盟国であるイギリス、ドイツ、フランス、日本でそれぞれ行った結果、5問の平均正答率は日本が60％となり、4か国で最も低い結果となりました。また、アメリカと日本との間で共通の正誤問題（6問）を行ったケースにおいても、日本の平均正答率が47％であるのに対してアメリカは53％で、日本がアメリカの平均正答率を下回りました。

　金融商品や金融サービス、税制、教育制度等は各国で事情が異なるため、一概には言えない部分もありますが、世界における日本人の金融リテラシーについては危機感を持って見る必要があると言えるでしょう。

「金融リテラシー調査 2019年」の結果｜知るぽると：金融広報中央委員会

　2019年6月に金融庁が公表した金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」を発端に、老後2000万円問題が話題になったことも記憶に新しいところ。超低金利が続く銀行預金だけでは老後への備えは期待できません。加えて、企業の終身雇用が崩壊し退職金も見込めない状況が拡大する今、個人単位での資産形成はこれまで以上に重要です。

　昨今は、スマホの普及でインターネットが身近なインフラになったことから特殊詐欺の手口が多様化しています。また、2022年4月から成年年齢が18歳に引き下げられ、18歳でも親の同意なしにクレジットカードを作ったりローンを組んだりできるようになりました。親権者による取消権もなくなり、新成人や若年層の金融トラブルが増加する懸念が高まっています。

　さまざまな要因から、金融教育に対する課題意識が年々高まった結果、新学習指導要領では金融教育の推進が求められ、2022年度からは高校家庭科を中心に授業への本格導入がスタートしたというわけです。

②教育の現場では今何が求められているのか

生命保険文化センターが2021年7月に実施した「高校生の消費生活と生活設計に関するアンケート調査」によれば、全体の9割台後半にも及ぶ生徒が携帯電話・スマホを所持している一方で、「契約の知識」に関する正誤問題において契約の基本に関する項目の正答率は2～3割弱。成年年齢が18歳に引き下げとなった今、消費者トラブルの深刻化を懸念として挙げざるを得ません。

高校生の消費生活と生活設計に関するアンケート調査｜学校教育活動｜公益財団法人 生命保険文化センター

日本トレンドリサーチ（運営会社：株式会社NEXER）が2022年1月に実施した「高校での『金融教育』必修化」に関するアンケートでは、高校での金融教育の導入について、全体の92.4%が賛成と回答。自身の苦労した経験や将来の社会不安などを理由に挙げる声も多く聞かれました。

その一方で、「金融教育の授業をどの科目の先生が担当するべきか」という質問に対して全体の55.9％が「外部の講師」が担当したほうがよいと回答し、現実的に担当する可能性の高い「家庭科の先生」が担当すべきと回答したのは3.4%に留まりました。教科書に準ずる内容以上に、専門家による実践的な知識が求められていることの表れと言えるのではないでしょうか。

出典：高校で必修となる「金融教育」 55.9％が授業は「外部の講師」が担当したほうがよい｜日本トレンドリサーチ

③わたしたち教育者はどのようなアクションをすべきか

日本証券業協会では主に中学校の社会科、高等学校の公民科・家庭科を担当する先生方を対象に、教員向けのオンラインセミナーを毎年開催しています。こちらも2022年度のセミナーは現在準備中とのことですが、2021年度の講演録が公開されています。2021年度は金融教育導入の背景や、授業の導入や問題提起に活かせそうな社会問題の例についても言及がありました。2022年度は実践を踏まえ、より具体的な話題にも触れることになるのではないでしょうか。

教員向けセミナー | 日本証券業協会

全国銀行協会では、金融教育活動に特に力を入れている学校を「金融経済教育研究指定校」として毎年選定し、教材の提供や講師派遣、銀行見学など多角的に授業を支援しています。2021年度の指定校となった山梨県立甲府東高等学校での授業について、指導計画から5時間の授業レポート、先生・生徒の感想まで事細かに公開されており、参考にできる部分も多そうです。

山梨県立甲府東高等学校活動実績｜一般社団法人全国銀行協会

金融広報中央委員会では、中学・高校の教員の方々によるオンラインの実践報告会、意見交換会を開催しています。キャッシュレス、SDGs、資産形成、地域貢献など、今の時代に即したテーマを取り上げた授業の実践事例が生の声として聞ける貴重な機会です。2021年度の報告会は終了してしまいましたが、需要が高まっている2022年度にも開催される可能性が高いので、引き続きチェックしておくとよいと思います。

2021年度 先生のための金融教育セミナー｜知るぽると：金融広報中央委員会

なお、金融広報中央委員会はお金の情報サイト「知るぽると」を運営しています。教育関係者向けの情報も豊富なので、ぜひ活用して授業に取り入れられそうな素材やノウハウを手に入れてください。

教育関係の方へ｜知るぽると：金融広報中央委員会

④授業に活用できるさまざまな外部サービス

日本証券業協会では、教員・教育関係者のために授業で取り入れられる教材を配布しています。たとえば、日本証券業協会と東京証券取引所の共催で提供されている「株式学習ゲーム」は、米国の学校教育現場で実績のあるStock Market Gameをモデルに作られたシミュレーション教材。1,000万円の仮想所持金をもとに、実際の株価に基づいた模擬売買を体験することができます。

小学校・中学校・高校向け無料講師派遣 | 日本証券業協会

株式学習ゲーム｜日本証券業協会/東京証券取引所

金融業に携わる多くの企業や団体では、講師を派遣しての出張講座を実施しています。中でも、一般社団法人全国銀行協会の公式サイトでは、出張講座の実施例が掲載されています。テーマ設定とプログラム、時間配分も公開されているので、派遣依頼時の参考になりそうですね。

講師派遣【どこでも出張講座】｜一般社団法人全国銀行協会 

日本証券業協会と全国の証券取引所、投資信託協会が参加している「証券知識普及プロジェクト」では、先生向け金融経済教育支援サイト「金融経済ナビ」を運営しています。授業に活用できる動画教材、また新学習指導要領に対応した公共・家庭基礎の学習指導案も公開しているので、授業計画を立てる際に利用してみてはいかがでしょうか。

金融経済ナビ｜日本証券業協会

［まとめ］

　2022年4月の学習指導要領改訂が後押しとなり、文科省や金融機関による金融教育支援はこれまで以上に活性化するのではないでしょうか。その一方で、現場で参考にできる事例やノウハウはまだ多くは共有されておらず、各校とも模索しながら取り組む状況が当面は続きそうです。

　先進的な取り組みを共有している学校や先生と連携しながら、オンラインで入手できる情報やツールを活用し、ベストウェイを見出していきたいですね。国際教育ナビでも、引き続き金融教育に関する情報やアイデアを共有してまいりますのでどうぞご期待ください。「こんな情報が欲しい」「こんなことに困っている」など、皆様からのご意見もお待ちしております。

［参考記事］

高校で金融教育がスタート！ 「投資は難しくてわからない」では置いていかれるかも？ | EL BORDE（エル・ボルデ） by Nomura – ビジネスもプライベートも妥協しないミライを築くためのWEBマガジン

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